国債「投げ売り」で大パニック…！ 近づく「史上最大＆最悪のバブル崩壊」で、世界経済を襲う「リーマン以上の危機」のヤバすぎる現実…！
イギリス発の金融不安を発端にして、アメリカ、ドイツにさっそく波及。米国債利回りが3.9％を突破して、2010年4月以来の高値を付けたり、ドイツでも10年物の国債利回りも急上昇している。世界各国で国債利回りが急上昇しているのは、投資家たちがこぞって世界の国債を売りに出していることのあらわれだ。
そうした中で、米バンク・オブ・アメリカ・グローバル・リサーチが公表した調査報告書は、「今年の世界の国債からの流出額が1949年以来、73年ぶりの大きさになる」と警鐘を鳴らした。いまいったい何が起きているのか、そしてこれからどうなるのか――。世界の金融市場の最前線をレポートしよう。
「イージーマネーの時代」の終焉
世界の国債市場のパフォーマンスが悪化していることの原因は、世界経済が様変わりしていることが関係しているのではないだろうか。
ウクライナ危機の長期化でグローバル化の反転の流れは明確になり、以前のような物価の安定が戻ることはなくなった感が強い。
史上初の世界同時金融引き締め局面に入った現在、低金利で資金調達が可能だった環境は過去のものとなり、いわゆる「イージーマネー」の時代が幕を閉じつつある。
スイス国立銀行が9月22日に金利を引き上げた結果、大規模な金融緩和を維持しているのは日本銀行だけだ。
「史上最大規模のバブルが破裂する」のは時間の問題
世界の中央銀行はデイスインフレの下で長年、低金利政策を維持し、結果的に過剰な借り入れを助長してきたとの指摘がある。
が、歴史的なインフレに直面した中央銀行は一斉に金融引き締めに舵を切らざるを得なくなっており、「史上最大規模のバブルが破裂するのは時間の問題ではないか」との不安が広がりつつある。
そのためだろうか、世界中の債券の価格は急落しており、最も信用度が高い国債までも売られる状況になっている。
冷戦崩壊以降、世界の金融市場は、西側諸国、特に米国政府が発行する国債が中心となって取引されてきた。 取引される他の金融商品は国債との信用スプレッドをもとに値決めされていた。
だが、高インフレという未経験の状況に世界の投資家たちが動揺し、市場の基準とも言うべき国債の信用にまで疑義を持ち始めているのだ。
「オイルマネー」にはもう期待できない
国債市場は以前も不調になりかけたが、これを救ってきたのはオイルマネーだった。
景気拡大の恩恵を受けたオイルマネーは米国を始め西側諸国の国債を積極的に購入した。 ロシアのウクライナ侵攻に起因するエネルギー価格高騰のおかげで、石油輸出国機構(OPEC)の今年の原油輸出収入は9070億ドルとなる見込みだ。
2000年以降の年間平均5770億ドルを大きく上回る。
しかし、「以前のオイルマネーブームのように西側諸国の金融市場は恩恵を受けることはないのではないか」という気になる指摘がある。
リーマンショックを「超える」
西側諸国がロシアの外貨準備(ドルとユーロなど)を凍結したからだ。
「人権問題などで批判を受けやすいペルシャ湾岸諸国は将来、ロシアと同じように虎の子の金融資産が奪われてしまうことを恐れ、西側諸国への投資を控える」というのがその理由だが、足元の状況はこの指摘が正しかったことを証明しているのかもしれない。
世界の国債市場の歴史的な不調を目の当たりにして、投資家心理は2008年の金融危機(リーマン・ショック)以来、最低の水準になったと言われている。
投資家からは聞こえてくるのは「世界経済がリセッション入りするのは確実であり、問題がその深度だ」との嘆き節ばかりだ。
国債バブルが崩壊すれば…！
世界の金融市場の基盤とも言える国債のバブルが崩壊するような事態になれば、世界規模で流動性ショックが起きるのは確実だ。
未曾有の金融危機が襲来してしまうのではないだろうか。